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論文

環境試料中有機結合型トリチウム(OBT)分析における迅速燃焼装置を用いた前処理法の検討

眞鍋 早知; 松原 菜摘; 三枝 純; 武石 稔

KEK Proceedings 2016-8, p.281 - 285, 2016/10

環境試料中の有機結合型トリチウム(以下、OBT)を分析するために必要な前処理法として石英管燃焼法と迅速燃焼装置を用いた手法がある。東京電力福島第一原子力発電所の事故以降、海産物中のOBTを迅速に評価することが求められており、このためには前処理に要する時間の短縮や操作性の向上等が必要である。そこで、迅速燃焼装置を用いた前処理のうち、燃焼過程について試料の形状や供試量を変化させ、燃焼水の収量、回収率を整理・検討した。

論文

HTO emission from contaminated surfaces and distribution in environmental media around nuclear facilities

天野 光

Fusion Science and Technology, 41(3), p.488 - 492, 2002/05

原子力施設周辺の汚染地表面からのトリチウム放出と環境中分布について調査した結果を解析した。調査を行った場所はカナダチョークリバー研究所敷地内の放射性廃棄物処分場の湿地と、ピッカリング原子力発電所の敷地境界にある草地である。トリチウムはチョークリバーでは地下水経由で、ピッカリング原子力発電所では定常的な大気放出により、ともに地表面の濃度が高められている。今回、地表からのトリチウムフラックスにつき、土壌からの蒸発と植物葉からの蒸散を分けて評価することにより、トリチウムフラックスの特徴を解析した。地表単位面積あたりの蒸散によるトリチウムフラックスは蒸発によるそれを約1桁ほど上回り、午後2-3時に最大となったが、総量は最大値を挟み前半部が後半部の約2倍であった。一方、蒸発によるトリチウムフラックスは午後4-5時頃最大となり、蒸散と異なり、後半部が前半部の約2倍であった。トリチウムの植物中自由水に対する有機物中濃度の比は0.2-0.8であった。植物中トリチウム濃度は大気及び土壌中濃度と相対湿度から予測でき、実測値と一致した。

論文

Model parameters and validation for tritium transfer in plants from atmospheric release

天野 光; 新 麻里子

Int. Workshop Proc., Improvement of Environmental Transfer Models and Parameters, 0, p.136 - 145, 1996/00

核融合炉関連施設からのトリチウムの大気放出に関して、水蒸気状、ガス状、有機形態のトリチウムの放出が予想される。実験データに基づき、それぞれの化学形で放出されるトリチウムについて植物取り込みの機構の考察とその移行モデル及びパラメータの検証を行った。大気に放出されるトリチウムは、地表に棲息する微生物等によりその化学形を転換する。植物に最も取り込まれ易い化学形は水蒸気状のものであるが、ガス状のものは地表微生物により化学形を水蒸気状に変え、植物に取り込まれる。トリチウム標識メタン等有機形態のトリチウムも植物に取り込まれるがその機構は未だ不明である。植物に取り込まれるトリチウムは、光合成により有機化する。有機化の度合は植物の種や部位により異なり、そのモデル化にはさらに多くの実験が必要である。

論文

Formation of organically bound tritium in plants during the 1994 chronic HT release experiment at Chalk Rever

天野 光; 新 麻里子; 野口 宏; 横山 須美; 一政 祐輔*; 一政 満子*

Fusion Technology, 28, p.803 - 808, 1995/10

環境中にHTガスが連続放出された場合のトリチウム挙動に関する知見を得るため、野外連続放出実験が1994年7月27日から8月8日の12日間にわたってカナダチョークリバー研究所敷地内の実験場で行われ、これに参加した。野外実験場は、10m四方の草地を四等分し、1/4を天然の草地、残りの3/4を耕し、こまつな、ミニトマト、20日大根を交互に植えた場所である。HTガスは高さ0.5mの所に19m四方のABS樹脂製のパイプで約50cm間隔の放出孔からSF$$_{6}$$ガス、N$$_{2}$$ガスと共に連続した。HTガスは主に土壌中のバクテリアによりHTOに酸化され、環境中を循環する。本研究は、HTガスの連続放出時に、生成したHTOが大気及び土壌中から植物に取り込まれ、有機結合型トリチウム(OBT)として固定される経過及びその特徴について調べたものである。

口頭

迅速試料燃焼装置を用いたOBT分析の前処理の合理化

藤原 健壮; 桑田 遥*

no journal, , 

環境中のトリチウムの影響評価に際しては、被ばく上より重要な有機結合型トリチウム(OBT)の濃度評価が必要である。しかし、従来のOBT分析法では前処理に時間がかかることから、原子力機構福島環境安全センターでは、時間短縮のため、凍結乾燥と加温乾燥を組み合わせた手法を確立した。本発表では、更なる迅速化・精度向上等を目的として、魚種, サンプル処理量等

口頭

有機結合型トリチウムの迅速分析法の開発

藤原 健壮; 桑田 遥*; 御園生 敏治; 北村 哲浩

no journal, , 

原子力災害等の緊急時において、環境試料中の放射性物質の核種やその量を把握することは、環境中へ放出された放射性物質による影響を評価するための基本データとして重要である。しかしながら、ベータ線放出核種の一つである有機結合型トリチウム(OBT)の分析には、煩雑な前処理が必要で、従来時間がかかっていた。そこで本法では、OBTの分析における燃焼工程を見直すことにより、燃焼1回当たりの時間を従来法と比べて約3割短縮することができた。燃焼後に回収した水の量及び成分を比較した結果、両手法の差はほとんどみられなかった。なお、従来法における組織自由水中トリチウム(TFWT)及びOBTの分析結果はすべて検出下限値未満(TFWTで約1.0Bq/kg生鮮物、OBTで約0.18Bq/kg生鮮物)で、これらの検出下限値を用いて内部被ばくの評価をしたとしてもTFWT, OBTともにnSvレベルであった。

口頭

Simplified oxygen combustion process in OBT analysis

藤原 健壮; 桑田 遥*; 御園生 敏治; 北村 哲浩

no journal, , 

一般的にトリチウムが環境中に排出されたり、生成した場合は、生体半減期が長いため、有機結合型のトリチウムを確認する必要がある。しかしながら、さまざまな形態で存在するトリチウムを分析するための前処理が複雑であるためん、組織内自由水のトリチウムで1ヶ月程度、有機結合型トリチウムでさらに数週間かかってしまう。特に事故時の緊急時における環境モニタリングにおいては、より多くのデータが必要であるため、迅速分析が必要となる。本課室では、組織内自由水では凍結乾燥工程において、有機結合型トリチウムに関しては、燃焼工程において作業を最適化した。組織内自由水については、凍結乾燥のセルに加温乾燥装置を取り付け、組織内自由水の90%を凍結乾燥で、のこり10%を加温乾燥で回収できるように改良した。また、凍結乾燥の試料を小分けし、1つの試料量を減らすことにより乾燥時間の短縮を図った。試料を4つに分けた場合、乾燥時間が3日に短縮された。これまでの工程では14日必要だった工程を3日に減らすことが可能となった。また、真空のセル内で凍結と加温の乾燥を同時に行っているため同位体交換を防ぐと考えられる。有機結合型トリチウムについては、燃焼量を減少させて時間短縮を図り、その検出下限値を評価した。上記の手法で福島沖の魚のトリチウムの濃度を測定した場合、検出下限値が数Bq/kgとなり、実効線量等量は10の-5乗mSvとなった。

口頭

海産物中トリチウムの迅速分析法の改良

桑田 遥*; 御園生 敏治; 寺島 元基; 藤原 健壮; 北村 哲浩

no journal, , 

海産物中の有機結合型トリチウム(Organically Bound Tritium/OBT)の分析の前処理工程を改良し、簡略化を行った。乾燥時間の短縮のため、凍結乾燥工程に加温乾燥の工程を追加し、さらに共試料の最適化を図ることで、通常2週間程度かかる凍結乾燥が数日で恒量になることが確認された。また燃焼行程においても燃焼回数を減らすことで前処理時間の簡略化を図った。

口頭

有機結合型トリチウム分析の前処理手法の改良

藤原 健壮; 桑田 遥*; 寺島 元基; 赤田 尚史*

no journal, , 

有機結合型トリチウムの分析手法は規制庁が管理している放射能測定法シリーズで取りまとめられているが、前処理に時間を要してしまう。これまで共同研究で前処理の短縮化について調査してきたが、前処理にはまだ1週間程度要しており、迅速化が期待される。今回は、試料の形状や重量と凍結乾燥時の恒量到達までの時間の関係を調査した。凍結乾燥の工程では、試料の表面積を上げることにより、これまで2日程度かかった工程が1日程度に短縮された。また、燃焼を効率よく進めることを目的とし、有機物の試料を示唆熱分析することにより、燃焼温度の制御に資するデータの蓄積を図った。

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